研究科の概要と特色
研究科の概要
国際教養大学専門職大学院「グローバル・コミュニケーション実践研究科」は、グローバル・コミュニケーション実践専攻のもと、「英語教育実践領域」、「日本語教育実践領域」、「発信力実践領域」の3領域を配し、2008年9月に開学されました。
3領域合わせて入学定員数30名、収容定員数60名です。
- 研究科・専攻名：グローバル・コミュニケーション実践研究科
- グローバル・コミュニケーション実践専攻 研究科長／専攻長：内田 浩樹
| 領域名 | 領域代表 | 標準修業期間 |
|---|---|---|
| 英語教育実践領域 | 内田 浩樹 | 2年 |
| 日本語教育実践領域 | 伊東 祐郎 | 2年 |
| 発信力実践領域 | 谷川 幹 | 2年 |
求める大学院生像
主体的に学ぶ意欲が強く、鋭い問題意識を持つ次のような学生を求めます。
英語教育実践領域
グローバルかつクリティカルな視野を備え、国際コミュニケーション・ツールとしての英語の教育に貢献することを目指す人材
日本語教育実践領域
日本の文化や社会全般と日本語に関する深い興味を有し、世界で活躍する日本語教師を目指す人材
発信力実践領域
世界を総合的に観察することに関心を持ち、ジャーナリズム、パブリックリレーションズ、ビジネスの分野で国際的に活躍することを目指す人材
取得できる学位
本研究科専門職学位課程を修了した者には、履修した領域に応じ、次の学位を授与します。
- 英語教育実践領域：英語教育修士（専門職）
- 日本語教育実践領域：日本語教育修士（専門職）
- 発信力実践領域：発信力実践修士（専門職）
取得可能な資格
本研究科の英語教育実践領域において、所定の科目・単位を取得し、修了した者は、｢中学校教諭専修免許状（英語）｣、「高等学校教諭専修免許状（英語）」を取得することが可能です。ただし、この専修免許状を取得するには、それぞれ「中学校教諭一種免許状（英語）」、「高等学校教諭一種免許状（英語）」を取得していることが必要です。
研究科の特色
本研究科は、専門職学位課程であることから、理論的、学問的な展開を踏まえつつ、徹底して実用性を重視します。一方向的な講義に留まることなく、討論などを通して学生の問題意識を引き出すなど、双方向の授業を展開します。また、各領域には、実践研究の専門科目があり、学生はインターンシップ（実習）や教育実習において、講義での理論的枠組みを現場で実践し、その修得・深化を図ることができます。このように理論と実践の融合を主眼とするため、次の5つの点を基軸にカリキュラムを編成し、特色ある制度を提供して様々な背景を持つ学生に門戸を開いています。
1. 英語による高度な専門職教育
将来高度な英語による業務遂行が可能となるよう、本研究科では、日本語教育実践領域の専門科目を除き、すべての授業（講義・演習・実習等）を英語で行います。
2. 「理論と実践の架橋」を基軸とした教育の展開
職業現場に関連した理論の修得とその実践を念頭におき、実際に現場で直面しうる問題の解決を重視した授業を展開します。このため、国際的に外国語教育の最前線で重要な役割を果たしてきた指導者、国際報道の専門家やジャーナリストを教員として迎え、より実践的な教育を行います。
3. グローバル・コミュニケーション実践に関する共通科目の配置
国際社会や文化についての基礎理論・知識に関する科目のほか、言語コミュニケーション力と異文化コミュニケーション力に関わる実践的な能力を修得するために各領域を超えた共通科目を複数配置し、選択必修としています。
4. 社会人のリカレント教育
現代においては、新しい知識・情報・技術が、社会のあらゆる活動の基盤として重要性を増しており、それぞれの職業に従事している人材の知識とスキルの再構築が求められています。本学では、体系化された知識と実践の融合による専門教育を通じ、社会人の再教育を行います。各領域では、個々の学生のニーズに応じて専門性を高められるよう、カリキュラム編成を工夫しています。
5. GPA:学業成績をはかる国際的基準
本学では、教育の質を保証する手段の一つとして、GPA（成績評価平均点）制度を採用しています。シラバス等で授業方法・計画や成績評価基準を明示した上で、厳格な成績評価を行うとともに、大学院修了時には、必要単位数を充足するだけでなく、GPA3.0以上の成績に達していることを修了要件としています。
6. 4月・9月入学とプレ・グラデュエート・スチューデント制度
本研究科では、英語教育実践領域および発信力実践領域において、4月入学と9月入学を採用しています（日本語教育実践領域は9月入学のみとなります）。本研究科では、入学後の学習負担を軽減することを目的とした、「プレ・グラデュエート・スチューデント制度」を設け、ギャップ・イヤー活動（※）や科目履修を認めています。ただし、ギャップ・イヤー活動計画は、事前審査で承認される必要があります。なお、外国人留学生がプレ・グラデュエート・スチューデント制度を活用する場合は、入学年度の4月1日までに日本の留学査証を取得できることが条件となります。
※ギャップ・イヤー活動：「GCS610 自省的職業経験考察（3単位）」を履修し、個々の専門職務経験を学術的に考察し、論文として表現することをギャップ・イヤー活動として設定しています。
日本語教育実践領域
秋・冬選考で合格した入学予定者が対象となり、プレ・グラデュエート・スチューデントとして4月開始の春学期の大学院科目履修（最大2科目6単位まで）、またはギャップ・イヤー活動を選択することができます。ギャップ・イヤー活動には国内外での日本語教育活動を中心とした内容が認められています。
英語教育実践領域および発信力実践領域
秋・冬選考で合格した9月入学予定者が対象となり、合格後に申請し、認められた場合は、プレ・グラデュエート・スチューデントとして、ギャップ・イヤー活動を行うことができます。
英語運用能力強化のための研究生制度
本学国際教養学部の英語集中プログラム（EAP）で英語の運用能力を高めてから本研究科に入学する制度です。英語運用能力が大学院の出願要件に達していない場合でも、英語を集中的に学習することにより本研究科での修学が可能になると判断された場合は、研究生として入学することが可能です。EAPで1学期程度の期間学び、所定の英語運用能力を身に付けた後に大学院に再出願することができます。ただし、研究生としての入学は大学院の合格を保証するものではありません。本制度の利用は、日本国籍、日本国の（特別）永住許可、「留学」等の在留資格（短期滞在を除く）のいずれかの保持者に限ります。